当センターを受診される方へ

相談支援センター

「がん相談支援センター」のご案内

「がん相談支援センター」は、全国の「がん診療連携拠点病院」や「小児がん拠点病院」「地域がん診療病院」に設置されている、がんに関するご相談の窓口です。これらの病院は、全国どこにお住まいでも質の高いがんの医療が受けられるように、厚生労働大臣が指定した施設です。指定された施設は、治療の内容や設備、がんに関する情報提供などについて、一定の基準を満たしています(がん情報サービスより)。

愛知県がんセンターに入院・通院中の患者さんやご家族、他の病院へ入院・通院中の患者さんやご家族、その他、どなたでも無料でご利用いただけます。匿名での相談にも応じています。当院へのご相談は、対面、電話、メールでも可能です。相談者の同意なく、相談で知りえた情報を第三者(主治医等を含む)に伝えることはありませんので、安心してご相談ください。

当院のがん相談支援センターは、外来棟2階エスカレータの奥に「地域医療連携・相談支援センター」という名称で、いつも開放しておりますので、どなたでもお気軽にお問い合わせください。​

相談方法

対面・電話でのご相談

対応時間

月曜日〜金曜日 9:00〜17:00(祝日、年末年始を除く)
TEL:052-762-6111(代表)
TEL:052-764-9893(がん相談専用)

メールでのご相談

相談内容

その他のご相談・苦情

要望や苦情につきましても、先ずは相談支援センターでお話を伺います。お話を伺い、相談員と話しあうことで解決に向かう場合もあります。最終的に、ご要望として対応させていただくか、苦情として対応させていただくかを相談者と相談し、解決に向けてさまざまな部署と連携してまいります。

また、総合案内や入院受付等、外来棟、病棟のさまざまなところで「ご意見箱」を設置しておりますので、お気付きの点がございましたらお聞かせください。​

医療安全に関する相談を地域医療連携・相談支援センターを通してお受けしています

当院の理念に基づき、職員一人一人の医療安全意識を高め、これを実践できる体制を構築し、患者さんに満足いただけるよう最善を尽くしております。

医療安全管理に係る基本的な考え方

  1. 常に「事故はいつでも誰にでも起こるもの」と危機意識を持ち医療にあたる。
  2. 「患者本位の医療」「患者の立場に立った医療」を実践するとともに、患者とのコミュニケーションを密にし、円滑に行う。
  3. すべての医療行為において確認手順を明確にするとともに、診療に関する記録・指示は正確かつ丁寧にする。
  4. 職員間の連携を密にし、部門間での情報の共有を図る。おかしいなと思ったことは素直に報告し、速やかな対策を講ずる。

医療安全に関する相談・支援をご希望の患者さん・ご家族は地域医療連携・相談支援センターにご相談ください

愛知県がんセンター 医療安全管理部

相談例(Q&A)

当センターで受けるよくあるご相談例です。これら以外のご相談でも、もちろんお受けいたします。お気軽にお問い合わせください。​

Q. 受診するにはどうすればよいか

A. 当院に初診でかかるには、医療機関からの診察予約申込が必要となります。かかりつけ医や今おかかりの医療機関の主治医へ相談、依頼してください。

Q. セカンドオピニオンを受けたいが、どうすればよいですか。

A. まず、今おかかりの医療機関の主治医へ相談・依頼してください。

Q. 紹介状はないが、直接受診してもよいですか。

A. 当センターは原則予約制となっております。患者さんのお身体の状況を十分に把握し、よりスムーズに診察が受けられるよう、医療機関からの紹介状(診療情報提供書)をご用意いただき、医療機関からの診察予約申し込みが必要となります。健診で要精密検査の場合など、予約なしで受診することも可能(受付時間:8:30~11:30)ですが、その日の初診担当の都合で、後日予約とさせていただく場合もございますことをご了承ください(健診結果「要精密検査」をお持ちの場合、選定療養費はいただきません)。

Q. 医療費が心配です。

A. 高額療養費制度はご存知ですか。医療費が一定額を超えた場合、手続きをすると超えた額が「高額医療費」として戻ってきます。事前に「高額療養費限度額適用認定証」を発行してもらい、会計窓口にご提示していただくと限度額までの支払いで済みます。

Q. 抗がん剤は高いと聞いているので心配です。

A. 近年は分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬等、かなり高額になるものもありますが、高額療養費制度が適用となります。「高額療養費限度額適用認定証」を発行してもらい、会計窓口にご提示していただくと限度額までの支払いで済みます。

Q. 退院後、自宅療養となりますが、介護保険は使えるでしょうか?

A. 介護保険は通常、65歳以上で介護が必要な方が対象となりますが、40歳以上のがん末期の方も対象になります。40歳未満のがん末期の方の場合、お住いの市町村によっては、在宅サービスにかかる利用料などの助成を受けることができる場合があります。お住いの市町村がそのようなサービスを行っているかどうかは、相談支援センターでお尋ねください。

Q. 治療のために会社を休まなければなりません。生活費の保証は何かありますか?

A. 健康保険加入者本人が病気やけがのために仕事を休み、給料の支払いが受けられなくなったときには、傷病手当金が支給されます。(国民健康保険は除く)上限は1年6ヶ月、支給額は標準報酬月額の3分の2です。

Q. 治療が難しい病状となり、在宅医療を勧められました。家で家族だけでみていくのは自信がありません。

A. がんの病状により通院が難しくなってきた場合、お住いの近くで在宅医療を行っている在宅医や訪問看護を依頼することができます。また、介護保険の認定を受け、日常生活に必要なサービスを受けることもできます。患者さんやご家族の希望を確認しながら、関係部署と連携してまいります。

Q. 主治医とうまく話し合えない、どうしたらよいですか。

A. 主治医とうまく話し合えず、悩まれることもあると思います。そのようなときには相談員がお話を伺いますので、解決策を共に考えていきましょう。