当院に初診でかかるには、医療機関からの診察予約申込が必要となります。かかりつけ医や、今おかかりの医療機関の主治医へ相談、依頼してください。

医療機関どうしで予約をすすめますが、患者さん自身で受診日を決めたい場合は、医療機関より診察予約申込していただいた後に、地域連携室へお電話（052-764-9892）ください。

予約なしによる受診は、基本的には受け付けておりません。

1. 当院を初めて受診する場合
2. 以前に当院を受診したことがあるが、既に治療期間が終了した（治癒した）後に再び受診する場合
3. 通院中に他の病名で診療科を初めて受診する場合
4. 患者さんが自らの判断で診療を中止し、改めて受診する場合
5. 歯科と内科・外科等の医科は、健康保険上は別の区分となりますので、それぞれ別に初診料の保険外併用療養費がかかります。
6. 当院への受診が6ケ月以上ない場合は、当院医師が経過観察を特に指示した場合を除き、初診として取り扱います。

「初診」は健康保険法等に基づく診療報酬の算定方法（厚生省労働省告示）より定義されております。

受診の際は、紹介元医療機関（かかりつけ医）より当院への紹介状（診療情報提供書）が必要です。他医療機関の検査結果や治療効果など、当院の診療に役立ちます。診療情報提供書（紹介状）をお持ちになると、保険外併用療養費7,700円^※は免除になります。

保険外併用療養費とは「初期の診療は地域の医院・診療所で、高度・専門医療は病院（200床以上）で行う」という、医療機関の機能分担の推進を目的として厚生労働省で決められた制度をもとに、各病院で設定しているものです。

8時30分～11時30分（診察予約のない方）
受診科の診察曜日を確認の上、来院してください。

• 診療部門紹介
• 休診案内

診察予約のない場合、診察の開始が夕方になることがありますので、御予約をお勧めします。

1. 健康保険証・医療証
2. 紹介患者予約票（様式4）orオプション用・紹介患者予約票（様式5）
3. 紹介医の紹介状（各医療機関からの診療情報提供）
4. CD-RやX線フィルムなどの画像データや検査データ（必要時）
5. お薬手帳やお薬説明書（投薬を受けている方）

以上ものは、郵送されますと紛失・破損した場合、診察に支障をきたしますので、お手数ですが持参をお願いします。

正面玄関入って左の「総合案内」にて「初診患者予約票」をご提示ください。受診当日は、受付処理がありますので、予約時間より30分程度前に、ご来院ください。持参資料にCD-Rがある場合は約60分前の来院をお願いします。

医療連携室　電話：052-764-9892（直通）まで、ご連絡ください。
来院時間によっては、予約日時を再調整する場合があります。

電話: 052-762-6111（代表）から地域医療連携・相談支援センターにご連絡ください。
（相談時間　9時00分～16時00分）

電話： 052-764-2911（直通）（時間9時00分～17時00分）にご連絡ください。

敷地内は全面禁煙ですので、ご協力ください。

他院から、直接入院のご相談ついては診療科の部長医師にご連絡ください。

主治医と相談できないというのは辛く悩み深い問題と感じます。ただ、がんと闘うことは、医師と患者の共通の想いです。そしてあなたの病気の情報を最も知っているのは主治医です。質問の仕方、タイミングを工夫する必要はありますが、『とにかくきこう』と自分を励まして話し合ってみましょう。あなたの思いを主治医に伝えることから始めてみましょう。

がんは一人で闘うには大きすぎる病気です。不安や悩みは、家族や相談できる人に打ち明けましょう。相談支援センターではあなたの気持ちに耳を傾けます。

気持ちが落ち着いてから今後のことについてご一緒に考えていきましょう。

標準治療（科学的根拠に基づいた観点で、現在利用できる最良の治療であることが示され、ある状態の一般的な患者さんに行われることが推奨される治療をいいます）については、国立がん研究センター「がん情報サービス」、ガイドライン等の資料からの情報を提供できます。お渡しできる小冊子などもあります。

主治医から提示された治療内容についてのご相談もお受けいたしますが、個人的な症状や治療方針については、主治医が判断します。

国立がん研究センター「がん情報サービス」

ご自身の病気、治療方法についての理解を深めましょう。もちろん、主治医にも確認してみま しょう。その上でセカンドオピニオンを考えてみましょう。

セカンドオピニオンとは、主治医以外の専門医から診断・治療方針、その他の治療方法の確認とその根拠について聞くことです。主治医の紹介状と検査や画像データが必要です。ききたいことを整理して臨みましょう。

主治医との関係が悪くなることを心配されるかも知れませんが、セカンドオピニオンをきくことは一般的なことと理解されていますので、希望があれば伝えましょう。

高額療養費制度はご存知ですか？ 医療費が一定額を超えた場合、手続きをすると超えた額が 「高額療養費」として戻ってきます。事前に「高額療養費限度額適用認定証」を発行してもらい、会計窓口にご提示いただくと限度額までのお支払いで済みます。

申請先は、国民健康保険の窓口、協会けんぽ、勤務先の庶務担当等になります。

近年は、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬等、かなり高額になるものもありますが、外来においても、高額療養費制度が対象となります。「高額療養費限度額適用認定証」を発行してもらい、会計窓口にてご提示いただくと、限度額までのお支払いで済みます。

申請先は、国民健康保険の窓口、協会けんぼ、勤務先の庶務担当等になります。

介護保険は通常、65歳以上で介護が必要な方が対象となりますが、40歳以上のがん末期の方も対象となります。介護度に応じて、電動ベッド・車椅子のレンタルやホームヘルパー等がご利用できます。

申請先は、市町村の介護保険の窓口となります。

40歳未満のがん末期の方の場合、お住まいの市町村によっては、在宅サービスにかかる利用料等の助成を受けることができる場合があります（お住いの市町村がそのようなサービスを行っているかどうかは、相談支援センターでお尋ねください）。

健康保険加入者本人が病気やけがのために仕事を休み、給料の支払いが受けられなくなったときは、傷病手当金が支給されます。3日連続して休み4日目から支給が開始され、上限は1年6ヶ月、支給額は標準報酬月額の3分の2です。

申請先は、協会けんぽ、勤務先の庶務担当等になります。

がんの病状により通院が難しくなってきた場合、お住いの近くで在宅医療を行っている在宅医や訪問看護師へ、症状の緩和や中心静脈栄養などの管理を依頼することができます。

ケアマネジャーとも連携し、日常生活に必要な介護ベッドや車いす等を入れたり、訪問入浴サービス等を利用することも可能です。

患者さんやご家族の希望を確認しながら、看取りも含めた環境を一緒に考えてまいります。

これまでの国内外の研究データから、がん遺伝子パネル検査の結果から、自分のがんに合う薬剤（臨床試験を含む）に結びつく人は、全体の1割程度とされています。治療に結びつかない9割の中には、遺伝子変異が見つかっても適合する薬剤がない場合や、用いることのできる検体の状態によっては解析自体が不成功に終わる場合などが含まれます。これらの場合でも、治療法がないことを意味しているわけではなく、現在進行中の治療を含め考えられる最善の治療を行います。

調べる遺伝子の数が多いほど遺伝子の変異が見つかる可能性は高くなります。しかし、パネルに搭載されるすべての遺伝子に対して効果が期待できる薬剤が存在するわけではなく、一部に限られます。このため、がん遺伝子パネルの検査の性能は、調べられる遺伝子の数だけで決るのではなく、がんの種類や使用できる検体の状態などによって異なります。どのパネルを選択するかは、主治医または、「がんゲノム外来」を受診されたときに担当医師にご相談ください。

保険診療の検査の場合は、費用は一部負担となり高額療養費制度も利用できますが、受けていただけるのは一定の条件を満たした方に限られます。また検査に適したがんの検体が必要です。一方、自由診療の検査の場合、保険診療の検査の条件を満たしていない場合でも、希望すれば受けていただける場合があります。検査に適したがんの検体がなくても血液だけで受けていただける検査もあります。一方で、検査費用は全額自己負担となり高額療養費制度は利用できません。

がん細胞は正常な細胞が変化したものですので、がん遺伝子パネル検査では生まれながらのがんになりやすい体質（遺伝性腫瘍といいます）を決める遺伝子変化などがわかることがあり、その確率は5〜10%とされます。この場合、血縁の方が同じ体質をもっている可能性もわかります。ご本人あるいは血縁者の方が、遺伝的な体質についてくわしい情報を知りたい場合には、別途、遺伝カウンセリングや生まれながらの遺伝子変化の有無を調べる検査（遺伝学的検査）を受けていただくことができます。

現在、当センターに通院中の場合には、診療科の主治医にご相談ください。他の医療機関にかかられている場合には、医療機関を通じて医療連携室宛てお申し込みいただく必要があります。受診の際には、これまでの治療経過を記した紹介状（診療情報提供書）や、検査のための病理組織検体などが必要になりますので、主治医にご相談のうえ、これらをご用意いただいてください。

患者さんからの直接の予約申し込みは受け付けておりません。